[修正] をクリックして、赤文字の事業(サービス区分)をダブルクリックすると仕訳が表示されますが、全ての仕訳を修正する必要はありません。
仕訳の修正が必要な場合→ 【例1】 ／仕訳の修正が不要な場合→ 【例2】【例3】
【例1】会議費で仕訳入力していたが、事務消耗品費が正しかったなど、事業収支科目間の振替を行った場合
仕訳に資金科目が使用されていない場合、資金収支計算書には集計されません。
資金収支計算書に計上させるには、9997:資金諸口(資金科目)を間に挟んだ仕訳に修正してください。
[資金収支伝票(自動生成)]
※[初期設定] -[基本データ設定] の「仕訳情報」で「入力伝票形式」を「社会福祉協議会用」に設定している場合、１行目と2行目で2枚の伝票入力が必要です。
【例2】減価償却伝票起票を使用せず、減価償却の仕訳を入力している場合
一般的に固定資産科目(減価償却累計額を除く)には対応科目が指定されていますが、減価償却の仕訳は資金が動かないため、正しい仕訳でも警告の対象となります。修正は必要ありません。
※[資産管理] -[減価償却伝票起票] から起票した伝票は、チェック対象から外しています。
【例3】退職給付引当金の計上の場合
【例2】同様、資金が動かない仕訳ですが、対応科目が設定されているため、正しい仕訳でも警告が表示されます。修正は必要ありません。